フェイク時代の信頼インフラ──アドビが挑む「来歴証明」と国際標準化（前編）

2020年代のディープフェイク危機──真実が揺らぐ世界

2020年代に入り、世界はかつて経験したことのない情報環境に突入した。SNSのタイムラインを流れる画像の中には、存在しない事件現場の写真や、実際には起きていない政治家のスキャンダルを描いた偽画像が混じり、数時間で数百万回も拡散される。人々はそれを本物だと信じ、怒り、動揺し、時には社会的混乱すら引き起こす。2023年には、偽の爆発事故写真が株価を急落させる事件が起きた。わずか一枚のフェイク画像が、数十億円規模の市場を揺るがす事態となった。

この状況は、単なるネットの悪ふざけでは済まされない。画像や動画が「証拠」として機能しなくなる──そんな未来が現実味を帯びてきた。報道機関でさえ、真偽を見抜けずにフェイク画像を引用してしまう事例が相次ぎ、情報の信頼性は急速に揺らぎ始めていた。

生成AIの普及は、この混乱に拍車をかけた。誰もが高精度の画像を数秒で生成できるようになった。しかも、それらは実写と見分けがつかないほど精巧で、専門家でさえ真偽判定に苦労する。世界は本物と偽物の境界を見失い、情報の基盤そのものが揺らぎ始めていた。

こうした危機に対し、世界で最も早く動き出していた企業のひとつがアドビである。

PhotoshopやIllustratorといったクリエイティブツールを提供する同社は、画像編集技術の高度化がフェイク画像の温床になりかねないという危機感をいち早く抱いていた。だからこそ、生成AIが一般に普及するよりも早い段階から、アドビは信頼のインフラをつくる取り組みを始めていたのである。

フェイク画像の台頭と「信頼の危機」の始まり

米国のコンピュータ科学者であるイアン・グッドフェローが生成AIの原点といわれるGAN（敵対的生成ネットワーク）に関する論文を発表したのは2014年。それ以降、GANを用いたディープフェイク技術が急速に進化し、SNSには偽のポートレートや架空の事件現場の写真が大量に流れ始めていた。政治家の顔をすげ替えた動画が拡散され、著名人の偽スキャンダルが世界中で話題になる。報道機関は真偽判定に追われ、SNSプラットフォームは誤情報対策を迫られ、社会全体が「信頼の危機」に直面していた。

アドビ自身も例外ではなかった。Photoshopの編集技術は年々高度化し、誰もが簡単に画像を加工できるようになった。その一方で、「アドビのツールがフェイク画像を生んでいる」という批判が高まるリスクもあった。クリエイティブの自由を支えるはずの技術が、社会の信頼を損なう武器になりかねない──そんな危機感が社内に広がっていた。

この状況を前に、アドビは単なる「技術提供者」の立場を超え、社会的責任を果たす必要があると判断する。そこで2019年、ニューヨーク・タイムズ、Twitterとともにコンテンツ認証イニシアチブ（Content Authenticity Initiative:CAI） を立ち上げた。目的は、画像や動画の来歴（プロベナンス）を記録し、透明性を確保すること。どのカメラで撮影され、どの編集ソフトで加工され、AIが関与したのか──その履歴を改ざんできない形で残す仕組みをつくることだった。

アドビ 執行役員 広報本部長の鈴木正義氏は、この取り組みの背景をこう語る。

「AIが悪いわけではありません。問題は、生成物の出所が分からないこと。どこで撮られ、どう加工され、AIが関与したのか──その来歴が透明になれば、フェイクは一気に減らせるはずです」
CAIは、フェイク画像の氾濫を前に、社会の信頼を守るための「最初の防波堤」として動き出したのである。

CAIからC2PAへ、国際標準化の動き

CAIの取り組みは、立ち上げからわずか数年で国際的な広がりを見せた。BBC、インテル、ソニーなどの企業が参加し、2021年には C2PA（Coalition for Content Provenance and Authenticity: コンテンツ来歴証明連合） が設立される。これは、来歴情報を国際標準として規格化するための団体であり、CAIの理念を技術仕様として具体化する役割を担った。

C2PAが定めた仕様では、画像や動画に対して撮影機器・撮影日時・編集ソフト・編集内容・生成AIの有無・使用したAIモデル名 といった情報を暗号署名付きで埋め込み、改ざんを検出できるようにする。いわば「デジタルの履歴書」をメディアに持たせる仕組みだ。

この技術は、単なるメタデータの付与ではない。途中で誰かが情報を書き換えようとすれば、署名が一致しなくなり、改ざんが即座に検出される。つまり、来歴情報は後付けではなく、撮影や編集の段階で自動的に付与され、信頼性を担保する仕組みとして機能する。

アドビはPhotoshopやLightroomに来歴情報の付与機能を実装し、クリエイターが特別な操作をしなくても透明性を確保できる環境を整えた。カメラメーカーも対応機種を増やし、報道機関は来歴情報を確認するワークフローを導入し始めた。CAIは単なる企業プロジェクトではなく、国際的な「信頼インフラ」へと成長していったのである。

この時点では、生成AIはまだ一般に普及していなかった。しかし、アドビはすでに来るべき時代を見据えていた。フェイク画像が社会を揺るがす未来を予測し、その対策を先回りして構築していたのだ。後に生成AIが爆発的に普及したとき、この取り組みがどれほど重要な意味を持つか──それを理解していた企業は多くなかった。

生成AIの爆発的普及と「信頼インフラ」の必要性

2022年、画像生成AIの「Stable Diffusion」 や 「Midjourney」 が登場すると、世界は一変した。誰もが数秒で高精度の画像を生成できるようになり、SNSには実在しない人物のポートレートや架空の事件現場の写真が大量に流れ始めた。しかも、それらは実写と見分けがつかないほど精巧で、専門家でさえ真偽判定に苦労する。

この「真偽不明の画像洪水」の中で、CAIとC2PAは一気に注目を集めることになる。AI生成物に来歴情報を付与し、ユーザーが「これはAIが作ったものだ」と確認できる仕組みが求められたからだ。逆に、実写写真には撮影情報を残し、AI生成物と区別できるようにする必要があった。
鈴木氏は、この時期の危機感をこう振り返る。

「フェイクが横行して、一般の人が何を信じていいのかわからなくなる──これはクリエイティブの問題にとどまらず、社会全体の問題です。画像や動画が証拠として機能しなくなる。そんな未来は絶対に避けなければいけない」

この状況で、アドビが2019年から進めてきた来歴証明の取り組みは、ようやく世界に理解され始めた。CAIとC2PAは、生成AI時代の「信頼インフラ」として不可欠な存在となり、報道機関、SNSプラットフォーム、カメラメーカーが次々と対応を進めた。

アドビは、来歴情報を付与するだけでなく、AI生成物を明確に区別するための仕組みを整え、社会全体の信頼を守るための基盤づくりを加速させた。生成AIの普及は、アドビが先見的に取り組んできたプロジェクトの価値を一気に押し上げたのである。

フェイク時代の「信頼インフラ」──アドビが描く未来

フェイク画像が世界を覆い、情報の信頼性そのものが揺らぐ時代に、アドビはどこへ向かおうとしているのか。 その答えは、同社が2019年から積み重ねてきた取り組みの延長線上にある。

CAIは、フェイク画像の台頭を前に、社会の信頼を守るための最初の防波堤として立ち上がった。
C2PAはその理念を国際標準として結晶させ、来歴情報を改ざんできない形で記録する仕組みを整えた。5000社を超える企業が参加する巨大なエコシステムは、もはや一企業のプロジェクトではなく、デジタル社会の基盤を支える「信頼インフラ」へと姿を変えつつある。

生成AIが爆発的に普及した2022〜2023年、世界はようやくその必要性を理解し始めた。だがアドビは、その3年以上前から来るべき未来を見据えていた。フェイク画像が社会を揺るがす前に、透明性の仕組みを整え、クリエイターが安心して創作できる環境をつくり、情報の信頼を守るための土台を築こうとしていたのである。

AIが社会の基盤に入り込む時代に求められるのは、「すごいAI」ではなく、「信頼できるAI」だ。
そして信頼は、後から付け足すことはできない。透明性、説明責任──それらを最初から組み込んだ仕組みだけが、社会に受け入れられる。

アドビが2019年から築いてきたのは、まさにそのための基盤である。 フェイク画像が世界を揺るがす時代に、アドビが描く未来は明確だ。

情報の来歴が可視化され、誰もが安心して本物を信じられる世界。 その実現に向けて、アドビは静かに、しかし確実に歩みを進めている。